減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)

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概要

減価償却累計額は、減価償却の記帳方法として間接法を採用した場合に現れる貸方勘定である。減価累計額と呼ばれることもある。

減価償却累計額であるための要件

・減価償却の方法として直接法ではなく、間接法を採用していること
・土地など時間経過によって価値が減少しない資産には減価償却累計額は発生しない

減価償却累計額の分類

減価償却累計額は、各資産ごとに区分して計算し、表示されなければならない。表示方法は貸し方に負債として表示される場合と、借方に資産のマイナス要素として表示される場合とがある。

減価償却累計額の具体例

・営業用車両として使用している普通乗用車、商品の配達を行なうためのトラックの減価償却累計額
・事務所用として使用している自社ビル、商品保管用の倉庫の減価償却累計額
・事務用コンピューター、来客用応接セット、デジタル複合機などの減価償却累計額
・工場で製品の製造に使用している工作機械、梱包器具の減価償却累計額

減価償却累計額の仕分け例

1.決算に伴い、営業用車両の本年度分の減価償却費30万円を計上した。なお、営業用車両の取得価額は3百万円、見積残存価格0円、耐用期間は10年として計算する。減価償却の記帳方法は間接法を採用し、勘定科目名は減価償却累計額を使用するものとする。
2.自社ビルの本年度分の減価償却費5百万円を計上した。

具体例の概要

異なる資産の減価償却累計額は合算せずに、それぞれ別々の減価償却累計額として取り扱う。

借方科目 金額 貸方科目 金額
車両減価償却費 300,000 車両減価償却累計額

300,000
借方科目 金額 貸方科目 金額
建物減価償却費 5,000,000 建物減価償却累計額

5,000,000

減価償却累計額の注意点

減価償却累計額の表示方法は、3つの方法がある。
1.科目別間接控除法
2.一括間接控除法
3.直接控除注記法
このうち、科目別間接控除法が原則的な減価償却累計額の表示方法である。科目別間接控除法を採用するメリットとして、資産ごとに取得価額とこれまでの減価償却累計額、そして帳簿価額を把握しやすくなることがあげられる。




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