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『EBITDA』という言葉を聞いたことはありますでしょうか。「イービットディーエー」や「イービットダー」などと発音されることが一般的なのですが、本記事では、EBITDAがそもそもどんなことを表す言葉なのかを徹底的に解説していきます。
また、EBITDAの概念だけでなく、使用法やメリット、問題点などについても触れていきますので、ぜひ最後までご覧くださいませ。
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EBITDAとは
EBITDAは、日本語にすると「償却前営業利益」となります。 正式名称は「Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortzation」となり、直訳すると下記のようになります。
- Earnings → 利益
- Before → 前
- Interest → 金利
- Taxes → 税
- Depreciation → 減価償却費(建物や車両運搬具などの有形固定資産)
- Amortzation → 減価償却費(ソフトウェアやのれんなどの無形固定資産)
“償却前営業利益”と呼ばれる理由
これらを順に並べると、「利益・前・金利・税・減価償却費」となります。 英語は最初の単語を説明する単語が後ろにつく場合が多く、この場合も、「利益」を説明する単語が後ろについている形となります。
もう少しわかりやすい日本語にしてみると、「金利や税、減価償却費を計上する前の利益」となります。 EBITDAが「償却前営業利益」と訳される理由が、だんだんわかってきたでしょうか？
営業利益を出すまでの利益の計算の流れ
まだピンときていない方のために、営業利益とは何かを簡単に説明させて頂きます。
営業利益は、端的にいうと「企業が本業で稼いだ利益」のことで、売上高から、商品仕入などの「売上原価」を引いた「売上総利益」から、更に給料や家賃などの販売費及び一般管理費と呼ばれる経費を引いたもののことをいいます。 営業利益までを式にすると下記の通りです。
・売上総利益 = 売上高 － 売上原価
・営業利益 = 売上総利益 － 販売費及び一般管理費
EBITDAと営業利益の違い
では、営業利益の出し方をおさらいしたところで、実際にEBITDAとの違いについて見ていきましょう。
先に、EBITDAを求める式の例を記載致します。
EBITDA = 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費
新たに「税引前当期純利益」や「支払利息」などの単語が出てきたので、ここで一旦、損益計算書(P/L)の「当期純利益」を出すための利益の構造をおさらいしておきましょう。
当期純利益を出すまでの利益の計算の流れ
先ほど、営業利益を出すまでの流れは確認したので、ここでは最終的な当期純利益を出すまでの流れを改めて下記に列挙致します。
・売上総利益 = 売上高 － 売上原価
・営業利益 = 売上総利益 － 販売費及び一般管理費
経常利益 = 営業利益 ＋ 営業外収益(受取利息など) － 営業外費用(支払利息など)
税引前当期純利益 = 経常利益 ＋ 営業外収益(受取利息など) － 営業外費用(支払利息など)
(税引後)当期純利益 = 税引前当期純利益 ＋ 特別利益(固定資産売却益など) － 特別損失(固定資産売却損など)
ちょっと漢字が多く、読むのが辛いかもしれませんが、損益計算書(P/L)に書いてある各種利益を上から順に並べているので、自分の会社の決算書と照らし合わせて、ゆっくりと理解していきましょう。
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費
ここで本題に戻り、EBITDAと営業利益の違いについて見ていきましょう。 先ほど、EBITDAの式を下記のように例示しました。
EBITDA = 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費
これは、下記のようにも書き換えることができます。
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費
厳密に求めるならば、営業外収益や、支払利息以外の営業外費用のことも考えなければならないのですが、おおよそ合致します。 実際に自分の会社の決算書を使って計算をして頂ければ、ほとんど合致することがわかって頂けると思います。
EBITDAは減価償却費を引く前の営業利益
上記の式を言葉にすると、EBITDAは、「減価償却費を引く前の営業利益」だと言い表すことができます。 これが、EBITDAが「償却前営業利益」と呼ばれる所以ですね。
EBITDAと営業利益の役割の違い
EBITDAと営業利益の役割を端的に比較すると、下記の通りとなります。
EBITDA：現金ベースの稼ぐ力を表す指標
営業利益：事業ベースの稼ぐ力を表す指標
営業利益が事業による利益を表していることは周知の事実ですが、これだけの分析では不十分な場合があります。
減価償却費は、あくまで帳簿上の費用で、法人においては任意償却(減価償却してもしなくても良い)が認められているものの1つです。 これは、営業利益がある程度事業主の裁量で操作できてしまうことを意味します。
EBITDAでは、あくまで帳簿上の費用である減価償却費を利益比較の対象外とするため、実際のキャッシュフローに即した形で利益が算出されます。
EBITDAとEBITの違い
EBITDAに似たような指標の1つに、「EBIT」という指標があります。 EBITは「利払前当期純利益」と訳されますが、EBITDAとの違いを式で見ていきましょう。
EBITDA = 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ＋ 減価償却費
EBIT = 税引前当期純利益 ＋ 支払利息(－受取利息)
EBITDAもEBITも”概念”である
EBITの式で、受取利息をカッコ書きしましたが、これは入れても入れなくても、EBITの値としては正しいことを意味します。
EBITDAもEBITも、あくまでも「考え方・概念」であり、営業利益や税引前当期純利益のように、“これしか求め方がない”といったものではありません。
EBITが「利払前当期純利益」であることがわかれば、受取利息を入れようが入れまいが、どちらでも構わないです。
ただし、一貫性を保つために、EBITの比較をする際に、片方で受取利息を抜いたら、もう片方も受取利息を抜く必要はあるので気をつけましょう。
EBITDAを使用するメリット
では次に、EBITDAを使用する利点・メリットについて見ていきましょう。
EBITDAを使用する利点・メリットは、下記の通りです。
・多国籍企業や、異なる国の同業他社の業績比較に有効
・長期的な視点での企業価値評価が可能
多国籍企業や、異なる国の同業他社の業績比較に有効
日本国内では特に問題になりませんが、国が違えば、法律が変わります。法律が違うということは、税法はもちろん、金利や会計基準などについても異なってきます。
例えば、税法によって異なる法人税率が適用されていれば、税引前当期純利益が一緒でも、国が違うだけで税引後当期純利益が変わってきます。同じように、金利が違えば、同じ借入金額でも支払利息の金額が変わってきますし、会計基準が違えば、減価償却費の計上方法なども違ってくるでしょう。
EBITDAを用いることにより、これらの違いを取り除くことが可能になり、異なる国の間の業績を比較をすることが可能になる、というわけです。
中長期的な視点での企業価値評価が可能
例えば電気通信業などの、巨額の設備投資が必要な業種を考えてみましょう。電気通信業は、ここではいわゆる携帯電話の運営をするサービスを想定してみます。携帯電話を全国で使えるようにするためには、かなりの数の基地局を建てなければなりませんから、その設備投資額は巨額になります。
そのため、このような業種は、短期的には減価償却費も多額に計上される傾向がありますが、EBITDAは、帳簿上の費用である減価償却費を加味しない数値のため、実質的な利益を算出できます。これにより、中長期的な視点で企業価値を評価することが可能になります。
EBITDAの問題点とは
逆に、EBITDAを使用することによる問題点も存在しますので、こちらも併せて見ていきましょう。
・過剰な設備投資による損失をマイナス要因として取り込むことができない
・厳密な指標ではない
順番に解説していきます。
過剰な設備投資による損失をマイナス要因として取り込むことができない
設備投資をしたとしても、それによって利益を上げられるかどうかは定かではありません。過剰な設備投資をすると、一般的に、売上に対する減価償却費の比率が大きくなりますが、EBITDAは減価償却費を除外する指標のため、過剰な設備投資による損失を認識することができません。
そのため、EBITで分析したり、利益ベースでの分析を複合的に行っていったりと、様々な観点からの分析が必要になります。
厳密な指標ではない
EBITDA・EBITに共通することですが、厳密な指標ではない、ということが挙げられます。そのため、分析者によって、同じ企業のEBITDAを出す過程の中で、算出式が微妙に異なる可能性もあります。
分析者が異なる場合には注意が必要です。
EBITDAの活用例
最後に、EBITDAが実際にどのようなところで活用されているのかを見ていきましょう。 下記3点が、代表的な事例となります。
・資金繰りの参考指標
・M&A時の企業価値評価
・個人投資家の判断材料
それぞれ順番に見ていきましょう。
資金繰りの参考指標
例えば、銀行からお金を借りる時を想像してみましょう。銀行にとっては、貸したお金を、利息も含めて確実に回収しなければなりませんので、利益と同時に、キャッシュフローも重視する傾向があります。
そのため、実際のキャッシュフローに即した形で利益が算出されるEBITDAが用いられているケースが多くあります。
M&A時の企業価値評価
M&Aとは企業買収という意味で使われることが多い言葉ですが、買収時には、買収される予定の企業の価値を評価しなければなりません。
企業価値評価の方法はここでは詳しくは取り上げませんが、仮に10億円の企業価値評価がなされたA社があるとしましょう。A社の直近の事業年度のEBITDAが2億円だったとすると、仮にM&Aをした時に、5年あれば買収金額が回収できることになります。
このようなキャッシュに即した判断をする時にも、EBITDAが使われることがあります。
個人投資家の判断材料
個人投資家の中でも、EBITDAは重視する指標の1つとして捉えられています。それだけ、実際のキャッシュフローに即した指標は重要である、ということが言えると思います。
おわりに
今回は、EBITDAについての概要・メリット・問題点・活用例などについて深掘りしていきました。企業分析の際に、利益のみで判断されるケースはあまり多くはなく、今回ご紹介したEBITDAのような指標が使われることがよくありますので、少しずつ、知識を深めていってください。
